マスコミ

2017年4月19日 (水)

米空母急派はなかった?

また、毎日新聞がとんでもない記事を載せている。全くのガセとも思えないが、本当だとすると米海軍の情報操作だ。他紙には見られず同紙の扱いも大きいとは言えないが、追求し続けることはマスコミの義務だ。

 

【ワシントン会川晴之】米海軍は17日までに、原子力空母「カール・ビンソン」がインドネシア近海を15日に航行している写真を公表した。トランプ米大統領は12日放映の米テレビで「大艦隊を派遣した」と述べるなど、核・ミサイル開発を加速する北朝鮮をけん制するため、朝鮮半島近海に派遣中と見られていた。だが現実には、平壌で故金日成(キムイルソン)主席の生誕記念日「太陽節」の式典があった15日には、はるか南方を航行していたことになる。

 写真は、空母がインドネシアのスマトラ島とジャワ島の間にあるスンダ海峡を航行中のもの。米軍は「カール・ビンソン」を中心とする空母打撃群は8日にシンガポールを出航、当初のオーストラリアでの演習を取りやめ、朝鮮半島を含む西太平洋海域に展開中と発表していた。

 米軍事専門紙「ディフェンス・ニューズ(電子版)」は17日、空母は15日時点で「朝鮮半島から5600キロ離れている」と伝えた。同紙によると米海軍は、25日の朝鮮人民軍創建記念日前後には、朝鮮半島近海に展開する可能性を否定しなかった。

 マティス米国防長官は12日の記者会見で、空母が朝鮮半島周辺に向かっている目的を問われた際に「その地域に展開することが最も賢明な措置だと思ったからだ」と説明していた。米軍は通常、作戦中の艦船の展開先を公表しない。今後、朝鮮半島周辺に展開しない可能性もある。



ニュースサイトで読む: https://mainichi.jp/articles/20170419/ddm/007/030/067000c#csidx90f5e5e96512ebeadf411b8c6f21480                              
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毎日新聞

 

現に、同紙の4月12日付社説の冒頭では、<トランプ米政権が原子力空母「カール・ビンソン」を朝鮮半島近海に派遣した。>と書いている。また、テレビ解説の中には、艦隊の空撮映像とともに、現在展開中の米海軍の想定位置と地図にして示すところもあった。

 

上記記事で日付を丹念に追ってみてほしい。オーストラリアにしろ東シナ海にしろ、往復に1週間はかかる。海上自衛隊と共同訓練などあり得ない話だ。報道が本当なら世界中が米海軍に適当に踊らされていたことになる。踊ったのはマスコミにも責任があるが、戦争の危機さえはらむ内容を、いいかげんにして見過ごすことはできない。

 

ここ何度か書いているが、アメリカにはニセ情報を覆すだけの土壌がある。日本にそれを求めるのは、「木によりて魚を求める」などと言われないようにしてほしい。

 

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2017年4月15日 (土)

お粗末ニュース

電子版にないようなので全文引用させてもらう(毎日新聞4/15・東京朝刊)

自動運転機能を搭載した日産の試乗車を運転した客が、販売員の指示でブレーキをかけずに走行して追突する事故があり、警察庁などは、14日、店員の誤った認識が原因だったとして自動車業界の各団体に対し、機能の限界と注意点を正しく理解した上でユーザーに説明するよう要請した。

事故は昨年11月、千葉県八千代市で発生。日産の「セレナ」に試乗した男性(38)に、販売店員(28)が「本来はここでブレーキですが踏むのを我慢して」と指示、そのまま停車中の車に追突して2人が軽傷を負った。

 警察庁などによると、現場は当時、薄暮の小雨でワイパーが作動していた。停車中の車のカラーも黒で自動制御センサーが認識しにくい状況だったことから「衝突被害軽減ブレーキ」が作動しなかったという。警察庁担当者は「あらゆる環境で作動するとの誤った認識で技術を過信した」と指摘している。

 千葉県警は14日、業務上過失傷害容疑などで販売店員や店長(46)ら3人を書類送検した。

 

見出しは「自動運転ブレーキを踏まず事故」となっている。このごろは、毎日のように「完全自動運転」とか、高度な人工頭脳関連のニュースがある。そして、オリンピック開催時までには完全自動運転車が町を走るようになる、とはやしている。

 

時流に水をさす記事かなと思って読んだら、事故はなんと去年の11月のこと、ニュースではない。現場の千葉県警ではなく、送検の報告を受けた警察庁からの取材によるものである。

 

お粗末なのは、まずこの点。そして、雪道、大吹雪などならともかく、薄暮で黒い車で小雨程度、人間の視覚で認識できるようなことがセンサーではできない。そんなお粗末な自動運転車は、買う人がいないかではないかというのが第2点。

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2017年3月 5日 (日)

米国版「人権報告書」

 「よく言うよ!」。昔はなかった表現だが、これがぴったり。下記新聞記事の見出しは、「安倍政権が報道圧力」「電波停止」「秘密保護法」米国務省指摘、である。それに違いないのだが、米国務省(外務省にあたる)からは言われたくないね。

 

 3本前の「マスコミとマスメディア」に、国際NGO「国境なき記者団」が発表した2016年の「報道の自由度ランキング」を書いている。日本は、安倍内閣のもとで対象180カ国・地域のうち10年の11位から、去年は72位に惨落。先進国の面目丸つぶれとなった。アメリカは41位で、まだ上位にある。

 

特定国民の入国を禁止したり、大統領が特定記者を会見から閉め出しマスコミを嘘つき呼ばわりする国について、米国務省は本年版にどう書くのだろうか、昨年版の報告書は、多分オバマ政権時代にできていたものなのだろう。

 

国境なき記者団のランキングとともに興味津々だ。日本の役所が米国務省に教えてあげればいい。

 

「一昨年の記録は保管期限が過ぎたので破棄、確認ができません」、「国内問題については所管事項でありません」とね。

 【ワシントン共同】米国務省は3日、2016年版の人権報告書を発表した。高市早苗総務相が昨年2月、放送法の定める「政治的公平」への違反を重ねる放送局に電波停止を命じる可能性に言及した点に触れ、安倍政権によるメディアへの圧力強化に懸念が強まったと指摘した。報告書は、特定秘密保護法の成立も報道機関への圧力を高めたと例示し、日本の記者クラブ制度が排他的で「自己検閲を助長している」と批判する声も紹介した。

 広告大手、電通の新入社員、高橋まつりさん(当時24歳)が長時間労働の末に自殺した問題に触れ「karoshi(過労死)がもたらす深刻な結果に改めて関心を集めることになった」と指摘した。報告書の対象は米国を除く199カ国・地域。(後略・毎日新聞3/5東京朝刊

 


 

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2017年2月27日 (月)

マスコミとマスメディア

 この二つの言葉、どこかひっかかるものの、あまり区別せずに使っていた。今朝、NHKニュースを聞いていると、自局も含めて「メディア」といっている。

 

「メディア」を塾頭が最初に聞いたのは広告代理店の人からだった。「広告媒体」の意味で、新聞・雑誌・テレビ・ラジオを指し、NHKは「メディア」に入っていなかった。

 

マスコミ(マスコミュニヶーションズ=大衆伝達機関)とは、そもそもの意味が違う。それが渾然一体となって、今では「メディア」の方が断然優勢になった。これはなぜだろう。

 

ひと言でいえばマスコミがマスメディアに「堕落」したからである。新聞然り、テレビ然りである。番組(記事)だと思って見ていたらそれがコマーシャルだったり、広告だと思ってたら番組(記事)だったりする。

 

このブログでさえそうだ。記事に関係ありそうな広告が間髪を入れず入ってくる。かつては広告に倫理規定があったかどうかは知らないが、ジャーナリズムの権威が見境のない宣伝で侵されることはなかった。

 

トランプさんは、CNNやニューヨーク・タイムスまで「嘘つきだ」といって会見を閉め出し発言を封じようとする。どっちが嘘つきか――調査ではトランプに軍配をあげる人が結構いる。

 

国際NGO「国境なき記者団」が発表した2016年の「報道の自由度ランキング」では、対象の180カ国・地域のうちアメリカは41位だった。来年はトランピズムでどう変わるか。

 

ちなみに、日本は10年には11位だったが、年々順位を下げ、1459位、15年は61位、そして去年は72位とワースト記録を更新した。政治とマスコミ双方に責任あり、としなければならない。

 

「マスコミの堕落」と書いたが、どうやら世の中がそのような構造変化をきたしているのかも知れない。企業は「爆売れ」しないと名門企業でさえ没落する、誠実さや理念より「お金を持ってくる」社員の方が優遇され、いい地位につく。

 

これを「当たり前」だと感ずる人が多くなったせいかも知れない。

「いやな世の中になった」では済まされないと思うのだが……

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2017年1月 7日 (土)

超楽観年頭所感

 活字離れというが、塾頭は毎朝新聞を見るのを楽しみにしている。正月休み中は、今年の予測、抱負とか希望的観測といった「おめでたい」記事が通例となる。ところが今年は違う。まず「トランプ」の名が大津波のように紙面を覆う。

 同時にヨーロッパ、アジアでも何十年来経験したことの無い「大変化」がありそうだと不安をあおり、お屠蘇気分もすっ飛んでしまう勢いだ。

 その原因は、世界を覆う「反・グローバリズム=孤立主義」「ポピュリズム=衆愚政治、大衆迎合主義」「右傾化」などであり、それを動かしているのはマスコミを凌駕したSNSなど、無責任な過激情報だとする。

 これは、マスコミ媒体の「敗北宣言」である。そういった意味で、当初ブログに殺到した匿名、無責任、過激発言を旨とする「ネット・ウヨ」は、同じネット論陣でもブログから離れてしまったようだ。それを嘆くべきか喜ぶべきかは別として、一条の希望の光がないわけではない。

 戦後、民主主義・議会主義・自由主義、言論・討議の在り方を勉強する中で、中庸とコモン・センスが重要な位置を占めることを知った。「コモン・センス」は和製英語っぽいが、「コモン・ディーセンシー(市民の良識)の勝利」と呼ばれている状況が去年の暮れにあったのだ。

 それは、オーストリアの大統領選である。難民の排斥を訴えた極右政党の候補が46%、EUを堅持し、従来続けてきた安定への努力を訴えたファン・デア・ベレン氏の得票率は53%(いずれも出口調査)で、ヨーロッパにおける右翼大躍進の流れを僅差で破ったのだ。

 これから、フランスの大統領選があるが、極右である国民戦線のマリーヌ・ル・ペンが女性候補として浮上してきた。仮に彼女が当選すればEU瓦解に拍車をかけることになる。大戦後、ヨーロッパに恒久平和をもたらすため、叡智を集めてスタートしたのが欧州共同体だ。

 これが、国家本位のトランプ流に傾けば、これまでの努力が水泡に帰すことになる。オーストリアは小国ながら、欧州での戦争と平和に大きく影響してきた国だ。同国のコモン・ディーセンシーは、共同体の発起人であるフランスはもとより、その他の国々に波及するはずだ。安倍首相のいう「戦後レジームの脱却」などとは比較にならない重みがある。

 もちろん、トランプのように大方の予想が覆るということはあり得る。しかし、トランプ自身、大統領就任後は、コモン・ディーセンシーから大きく離れた政策はとり得ないだろう。それがなければ、与党や議会の混乱はもとより、暴動を警戒しなければならなくなる。

 そうすると、混迷を極める東アジア情勢も、ナショナリズム依存体質から脱却し、軌道修正を迫られるのではないか。塾頭の超楽観年頭所感である。

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2016年12月14日 (水)

墜落か不時着か

 沖縄・辺野古に近いキャンプ・シュワブの沖合に、米軍のオスプレイが墜落した。オット、テレビでは「不時着した」と言っている。だけど画面を見ると、岸から遠く離れた海面上で波に揺られている機体の天井はギザギザに破壊されおり、その他もバラバラになっているようだ。

 不時着というのは、滑走路でなくても然るべきところに着陸し、機体がこわれても乗員らが脱出できることを言うのではないか。念のためネットで各社の報道を見たら「墜落」「不時着」「着水」の3通りあった。

 昨日のエントリーではないが、チョットした報道姿勢の違いで読者の印象操作ができてしまう。前述のあとの二つは、多分当局の発表によるものだろう。しかし、映像画面は正直だ。言葉がいかに不自然か、すぐわかるのになあ……。

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2016年12月13日 (火)

世間の目

大阪市浪速区のJR新今宮駅のホームで11日に女性2人が突き飛ばされ、1人が線路に転落した事件で、大阪府警は13日、大津市の無職の男(28)を殺人未遂容疑で逮捕し、発表した。「女性の背中か腕を力を込めて触ったらホームに落ちた。殺そうなんて気持ちはない。逮捕されると思い、必死で逃げた」と供述しているという。(朝日新聞デジタル)

 何とも奇怪な事件である。かつて同じようなことがあったかどうか、新聞では報じていないが塾頭は聞いたことがない。動機もなければ説明もできない。「誰でもよかった」「むしゃくしゃして」などという殺人あるいは未遂の理由、塾頭が子供の頃は聞いたことがなかった。

 天下を震撼させるような猟奇事件は確かにあった。しかし無差別殺人といったことは戦争以外にはないと思う。なぜだろう?。

 「世間の目」が機能していたのではないか。向三軒両隣にはじまり、部落・町内でプライバシーより安寧秩序が優先されていたからのように思う。精神疾患のあるような人もそれなりに保護され、注意もゆきとどいていて孤立するようなことはなかった。

 特高刑事などというのも、アカ摘発でそれを巧みに利用していた。その頃と今とでは、どっちがいいだろう。二者択一なら塾頭は迷わず今をとる。

 ただし、テレビ画面で何でもかんでも顔に網をかけたり塗りつぶした○で覆って隠す。この人権侵害の方が気になってしょうがない。

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 ★続報で、容疑者は朝鮮籍とのこと。記事は削除しないものの前提が崩れたので全文撤回します。なお、NHKTV・読売新聞等はこの事実を明白にしていますが毎日新聞では日本名のみを発表しており、それだけならこの記事で通ることになります。ただし、報道の在り方として不正確のそしりはさけられず、このような誤解のもとになります。 塾頭 \(*`∧´)/
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2016年11月24日 (木)

天変地異とカルト

 医食住――、衣食住の誤植ではない。昨今のテレビではどの局の番組を見てもその3つであふれかえっている。ところが、昨日は「つなみ にげろ」、今日は「大雪・大雪」でテレビ画面に太い帯やテロップが、日常の放送を立ちはだかるように出っ放しだった。

 3・11で津波に敏感になるのはやむを得ない。11月に都に雪を見るのは54年ぶり、積雪を観測したのが史上初。なにか天変地異の連続、といったような表現だが、気象庁が何センチ積もったか計ったのが今回初めてというだけで、雪国の人から見ればばかばかしい限りだろうと思う。

 世界を覆う異常気象。それに加えて中国・北朝鮮などとの不調和音、日常化するテロの脅威、人種・民族・貧富の差などが、融和を拒み協調を拒否する政治的傾向を生む。そういった不安定さは、カルト教団出現の恰好な餌場になる。大きくとらえるとISの出現やトランプ現象もその変形かもしれない。

 日本でも、けっして油断できない。すでにその「気(け)」が出ていることに塾頭も気づくことがある。数編前の記事に、「公明党・創価学会凋落のはじめ」という表現を使ったが、そのあたりに狙いをつけた運動や、右翼団体のカルト化にも警戒の目を向けなければならないのではないか。

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2016年9月23日 (金)

読売と産経、北方領土で逆報道

 いずれも「ヤフーニュース」に取り上げられた、北方領土の対ロ交渉に向けた日本政府の姿勢。これが読売と産経の両紙で全く逆になった。珍しいケースなので、全文を引用する。

 最初に読売のニュースガ出た時、外交交渉をする前にあらかじめ落としどころをマスコミが報道するなど、あってはならないことだし、相手側に足元をさらけ出す愚挙ではないかと思った。

 政府御用紙のような記事が多い読売だが、敢えてそれをするということにまず驚いた。そして、安倍右派政権の有力支持紙と思われる産経の否定記事だ。この両紙の違いが後でどういう結果をもたらすか。興味深く注視していきたい。

読売新聞 9月23日(金)6時12分配信 】
◆北方領土、2島返還が最低限…対露交渉で条件 

 政府は、ロシアとの北方領土問題の交渉で、歯舞群島、色丹島の2島引き渡しを最低条件とする方針を固めた。

 平和条約締結の際、択捉、国後両島を含めた「4島の帰属」問題の解決を前提としない方向で検討している。安倍首相は11月にペルー、12月には地元・山口県でロシアのプーチン大統領と会談する。こうした方針でトップ交渉に臨み、領土問題を含む平和条約締結に道筋をつけたい考えだ。

 複数の政府関係者が明らかにした。択捉、国後については日本に帰属するとの立場を堅持する。その上で、平和条約締結後の継続協議とし、自由訪問や共同経済活動などを行いながら、最終的な返還につなげる案などが浮上している。

産経新聞 9月23日(金)12時38分配信】
◆菅義偉官房長官「そのような事実全くないと断言」 北方領土交渉で4島帰属前提にしないとの報道否定

 菅義偉官房長官は23日午前の記者会見で、ロシアとの平和条約締結交渉で、政府が歯舞群島、色丹島の2島返還を“最低条件”とするとの方針を固め、条約締結の際には国後島、択捉島を含む4島の帰属を北方領土問題解決の前提にしない方向で検討しているとの23日付読売新聞朝刊の報道について「そうした事実は全くない。明確に断言しておく」と否定した。

 菅氏は北方領土問題に対する政府見解について「4島の帰属問題を解決し、平和条約を締結していく。この基本方針のもと、粘り強く交渉を進める方針であることは全く微動だにしていない」と改めて強調した。

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2016年8月22日 (月)

見たくなかった五輪映像

●選手より大げさに喜ぶ監督。

●「楽しんできたい」が定着したと思っていたら、メダルを取って泣きじゃくる選手。

●専用機まで使って、道化役を買って出る一国の総理。

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