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2007年11月13日 (火)

5W1H

 このタイトルは、本塾の前身「反戦老年委員会」で使ったものである。約800本のエントリーのうちなぜか検索ランキング第1位だった。そこで内容の大部分を採録(楽をしようとの魂胆?(^^ゞ)の上、加筆したものを本塾の教材として残しておくことにした。

 いつ(When)どこで(Where)だれが(Who)なにを(What)なぜ(Why)どんなに(How)――ニュースはこの6要素(5W1H)が原則として含まれる。
 この6要素のうちどれが一番重要性をもつかは個々のニュースによって違ってくるし、どんな記事にも6要素が含まれるというわけでもない。最大多数の読者の関心は何か、伝えるべき焦点は何かをまず判断することが大切である。

 以上のことは、手元にある共同通信社発行『記者ハンドブック』1981年版、「記事の書き方」という章の冒頭に書いてある。特に最初の4Wは欠くことのできないもので、読者もその要素を通じて記事の性格、信憑性、背景、展開などを理解する手がかりとした。

 たとえば「消息筋によると」という記事があれば、いつ、どこで、なにを、からWhoを想像するとか、外電の情報源によってニュースの信頼度を判断するなど、読者にとっても「記事の読み方」として、また情報を鵜呑みにするのではなく、自分の頭で情報を解析・整理する上で大切な要素だった。

 それが最近では昔ほど厳密でなく、きちんと守られていないという。なぜなんだろう。個人情報の規制がからんでいるのか、一種の流行なのかわからないが、あまりほめた傾向ではない。受け手の方も、レトルト食品のように、どういう材料、てかずの加わったものかを吟味せず、「チン」しておいしくいただけるならそれでいい、というのでは明らかに退歩になるだろう。

 「一億総白痴化」というのは古びたことばだが、活字の退潮が「劇場型政治」や安易なポピュリズムに拍車をかけている原因のひとつになっているようなら、もう一度考え直してもらいたい要素だ。これは科学性を欠いた歴史認識や歴史の評価についてもいえることである。(以上、投稿日 2007-01-12)

 さて、今日の新聞をチラッと見ただけで、肝心の「When」が全くない記事を目にした。某金融会社が、新型ファンドを売り出すというものである。「知りたければその会社に照会しろ」という事かも知れないが、いつ発表したかも書いてないのだからニュースとしては失格だ。

 それはそうと、ニュースと会社の宣伝との境目が、最近はないに等しいのが気にかかる。もちろん、厳密な区分はしかねるだろうが、宣伝費に換算すれば数十万から数千万円を下らないこともある。しかし社会的、経済的に影響をもたらすような新商品の発売や書評などは、記事から抜くことができない。

 逆に最近の食品会社の表示詐称スキャンダルなどのキャンペーンで、有力競争会社が消滅するようなことがあれば、残った会社に億単位の利益をもたらすかも知れないのだ。何をどう記事にするかは、記者と新聞社の胸先三寸で決まる。まさに「無冠の帝王」といわれる所以である。

 そういったことからこの種の記事に、どうしてこれを取り上げるかの「Why」は、欠かさないようにしてほしいものだ。

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